ストレスチェック制度において、結果をもとに集団分析をするとストレス反応の高い職場は明確になります。同時にストレス反応の低い職場のこともよくわかります。ストレス反応の低い職場はどのようにマネジメントされているのか、なぜ、その職場にいる人たちはあまりストレスを感じていないのかをつきとめ、それをほかの職場でも取り入れるようにすれば、事業場全体をストレスに強い事業場にすることも可能です。そのため、集団分析は非常に重要なものとなります。

ストレスチェック制度は、事業者の考え方次第で、事業場の対ストレス強度をあげるためのツールとして活用することができます。ストレスチェック制度では、労働基準監督署に報告書を提出するためだけに、国の職業性ストレス簡易調査票を用いて最低限の作業だけを行うという選択肢ももちろんありますが、これでは健康診断で例えれば、法定項目だけを実施するようなものです。このような企業と、人間ドックなどに対する補助の手厚い企業を比べた場合、どちらが良い企業で、ストレスが少なく社員のモチベーションを高く保てる企業であるかは一目瞭然です。ストレスチェックは運用の方針次第で、職場環境を大幅に改善し、そこで働く社員の能力を引き出すことができる制度になります。

せっかく大きなコストをかけて行うことになるのですから、ストレスチェックを投資に変えるような積極的な取り組みを企業としてしていくことが重要です。